教育・スキルアップ
2021.6.11
広告・デザイン・アート、教育・スキルアップ、新聞・出版・放送
PR総研副所長 上瀧和子、IABC(国際ビジネスコミュニケーター協会) 日本支部理事ならびに IABC APAC地域本部メンバーシップマーケティング局長に就任
PR総研副所長 上瀧和子が、IABC(国際ビジネスコミュニケーター協会) 日本支部理事ならびに IABC APAC地域本部メンバーシップマーケティング局長に就任。6月24日には共同ピーアールにて、グローバルの知見をもとにD&I講座に登壇します。※詳細なご案内状は末尾からダウンロードいただけます。
2021.6.1
教育・スキルアップ、環境・エネルギー、農林水産
親子が体験「2021年度 田んぼのがっこう・田植え」開催
コープみらい（本部：埼玉県さいたま市、理事長：新井 ちとせ、事業エリア：千葉県・埼玉県・東京都）は、6月6日（日）に、JA埼玉中央 川島カントリーエレベーター（埼玉県比企郡川島町）にて、組合員の親子40組144人が参加して田植え体験を行う『2021年度 田んぼのがっこう・田植え』を開催します。
2021.5.27
企業情報、教育・スキルアップ
【広報の学校 講座案内】オンライン講座「コロナ禍の選挙キャンペーン 最新理論と実践・・・次も勝つために」
数々の選挙キャンペーンに携わり成果を挙げてきた斯界の第一人者・野澤髙一氏をメイン講師に迎え、伝統的選挙キャンペーンに加えSNS活用など最新技術の活用を採り入れた、新時代にふさわしい選挙の理論と実践について学びます。
2021.5.27
ビューティ・ヘルスケア・スポーツ、教育・スキルアップ、新聞・出版・放送
専修大学 学内広報紙「ニュース専修5月号」トピックス
専修大学（住所：東京都千代田区、学長：佐々木重人、以下本学）では、8月を除く毎月15日、年間11回、学内向け広報紙、ニュース専修を発行しています。2021年5月号のトピックスをお届けします。
2021.5.24
企業情報、教育・スキルアップ
【広報の学校 講座案内】オンライン講座「実践ニュースリリース」
記者に見向きもされないリリースはどこに問題があるのか、そもそも、現場の記者はリリースにどう接しているのか、「ボツになるか、採用されるか」の違いは何なのかを長年ニュースリリースに接してきた講師が具体的・実践的に指導、解説します。
2021.5.20
企業情報、教育・スキルアップ
【広報の学校 講座案内】オンライン講座「新D&I（多様性と包摂性）広報入門／マーケティング、広告、 キャンペーン戦略とPR実務」のご案内
広報宣伝、社内広報、CSR、マーティング、ブランディング、経営企画等、社内外の様々なコミュニケーションに携わる実務者が一丸となって事業継続を実現するためのPRの基礎知識、とりわけダイバーシティ＆インクルージョン（多様性と包摂性）の確保に力点を置いた戦略策定のヒントや実践策を最新情報を踏まえて分かりやすく説明します。
2021.5.18
企業情報、教育・スキルアップ
【広報の学校 講座案内】オンライン講座「-SNS担当初心者向け- SNS運用の基本と発信」のご案内
日々奮闘するSNS担当者やその管理者に、SNS運用の全体像やポイントを理解いただくと共に、段階毎の運用方針の違いや実際の運用手法を具体的にお伝えしながら、企業ごとに異なる「SNSの理想像」について、ゴール設計が可能となるよう解説いたします。
2021.5.17
企業情報、教育・スキルアップ
2021年度 「コープみらい奨学生」 新たに362名を決定、3学年合計で634名に
一般財団法人コープみらい社会活動財団とコープみらいは、2021年度「コープみらい奨学生」362名（新入生：241名、在校生：121名）を決定いたしました。
2021.5.17
企業情報、教育・スキルアップ
【広報の学校 講座案内】オンライン講座「炎上対策」
危機管理・炎上リスク対応の経験豊富な講師により、炎上の定義、パターン、炎上に関わる人的特徴、テーマ、背景、発生原因、拡大プロセスといった炎上に纏わる基礎知識と、炎上時の対応ミスによる二次炎上阻止や未然防止、発生時の炎上危機対策のポイントを実践的かつ具体的に解説します。
2021.5.10
企業情報、教育・スキルアップ
【広報の学校 講座案内】オンライン講座「企業防災と広報」
企業防災研究と実践において、多数の業績を有する第一人者である濱口教授を講師に迎え、防災と広報とを如何に統合的に企画立案し、体制整備を進め、リスク管理水準を高水準に保つにはどうすればよいか、等について多面的かつ実践的な講義をいただきます。
2021.4.30
教育・スキルアップ、旅行・観光・地域情報、自治体・公共機関
全国で課題「ヤングケアラー」神戸市が支援プロジェクト始動
神戸市は、家族の世話や介護を行う18歳未満の子ども、通称「ヤングケアラー」の支援に向けたプロジェクトチームを2020年11月に発足。具体的な施策検討と取り組みを紹介します。
