#Dに関するコンテンツ
2020.5.27
企業情報、健康・医療、製造・建築
水溶性ランドリーバッグ供給開始について
三菱ケミカル株式会社は、新型コロナウイルス感染症の拡大防止のため、当社の水溶性フィルム『ハイセロン™』製のランドリーバッグを、子会社の大成化薬株式会社を通じて製造販売を開始いたします。使用済みのシーツや衣類に触れることなく洗濯することが可能となるため、主に病院等でのウイルス感染防止に貢献いたします。
2020.5.26
コンピュータ・通信機器、ネットサービス、ファッション・ライフスタイル
産休・育休中の従業員と企業を円滑につないでサポート! 育児休業支援システム「Chick Tag」提供開始
弊社、株式会社SNAPSHOT(本社:愛知県名古屋市、代表取締役:上拾石 弘)は、育児休業支援システムとして企業と育児休業者間の課題を解決するサービス 「Chick Tag」(読み:チックタッグ)を提供開始いたしました。
2020.5.17
企業情報、新聞・出版・放送
【動画解説/PR総研所長 池田健三郎】SDGs ニュース ピックアップ(3)
2020年3月17日に記念日登録してスタートした「みんなで考えるSDGsの日」。 これ以降、毎月17日を軸に、「SDGs NAVI」(運営:株式会社マザーアース)のインタビュー取材を受ける形で、日本や世界のSDGsを巡る動きを動画解説でお届けします。
- SDGs
- SDGsニュース
- みんなで考えるSDGsの日
- 持続可能性
- ESG
- 新型コロナウイルス対策
- PR総研
- SDGs-NAVI
- 池田健三郎
- +タグをもっと見る
2020.5.1
企業情報
SDGsと経済(5)「SDGsを踏まえたショッピングセンターの危機管理広報の要諦とは何か」(PR総研所長が寄稿)
PR総研所長 池田健三郎 は、一般社団法人日本ショッピングセンター協会(略称JCSC、東京都文京区)が発行する月刊誌「SC JAPAN TODAY」2020年5月号に寄稿しました。
2020.4.23
エンターテインメント・音楽・映画、コンピュータ・通信機器、教育・スキルアップ
【PR総研副所長】IABCウェビナー登壇のお知らせ
創立50周年を迎えるグローバル業界団体でPR総研副所長 上瀧和子がダイバーシティ&インクルージョンとイノベーションについて講演しました。
2020.4.23
ビューティ・ヘルスケア・スポーツ、健康・医療、家電・AV機器
【その3】「たしかにあるけど、はかれないもの」タニタははかれます
タニタでは体重や歩数以外にもいろんな「はかりもの」を扱っていますが、そのなかでも一風変わった商品を紹介するこの企画。【その1】【その2】に続いて今回は、最近よく聞く「荷物」「筋肉」「熱中症」をはかる商品にフォーカスします。
2020.4.17
企業情報
【動画解説/PR総研所長 池田健三郎】SDGs ニュース ピックアップ(2)
2020年3月17日に記念日登録してスタートした「みんなで考えるSDGsの日」。 これ以降、毎月17日を軸に、「SDGs NAVI」(運営:株式会社マザーアース)の取材を受ける形で、日本や世界のSDGsを巡る動きを動画解説でお届けします。
- SDGs
- SDGsニュース
- みんなで考えるSDGsの日
- 持続可能性
- ESG
- 新型コロナウイルス対策
- PR総研
- SDGs-NAVI
- 池田健三郎
- +タグをもっと見る
2020.4.10
ビューティ・ヘルスケア・スポーツ、健康・医療、自治体・公共機関
認知症の人が自分らしく生きる社会に
高齢化の進展に伴い、認知症の人が増加している。 いまの社会に認知症の人が自分らしく暮らし続けられる準備は整っているだろうか。 早急の取り組みが求められている。 何が必要か議論する。
- NIRA
- わたしの構想
- 翁百合
- 岩坪威
- ペールエリック・ヘーグべリ
- Pereric
- Högberg
- 駒村康平
- 前川智明
- 下河原忠道
- 認知症
- 超高齢社会
- 2025年
- 後期高齢者
- 共生社会
- アルツハイマー病
- アミロイドβ
- 予防治療
- Dementia
- Forum
- X
- スウェーデン
- 社会の意識
- スティグマ
- ロールモデル
- ファイナンシャル・ジェロントロジー
- グレーゾーン期
- 認知症フレンドリー社会
- 資産管理
- 意思決定を支える
- 成年後見人制度
- 介護
- 認知症ケア
- ユマニチュード
- ケアコチ
- テクノロジー
- パスワード
- データベース
- AI
- バーチャル・リアリティ
- 寛容性
- 軽度認知障害
- 自立支援
- 介護制度
- VR認知症
- +タグをもっと見る
2020.4.7
企業情報、自治体・公共機関
新型コロナウイルス対応の「緊急事態宣言」の直前に思うこと
本日2020年4月7日夕方、「緊急事態宣言」が出されますが、経済活動の殆どが「民間のもの」である以上、最大の危機管理は、内部留保活用などの「自助努力」にあると考えます。
2020.3.29
企業情報、自治体・公共機関
持続可能性を取り戻す対コロナ・ショック危機管理を考える ー 現金給付か、商品券配布か、それとも消費税率カットか…
議論百出の様相を呈している「コロナ・ショック」の危機管理政策。その要諦は、医学・疫学的対応を除けば (1)「最低限度の生活が脅かされる状況に陥った」方々に日々の生活面での持続可能性を回復させるセーフティネットの整備、 (2)日本経済全体の底割れを防ぐための広範な経済政策、の2点です。 これらを区別して各々着実に実施される必要があるでしょう。 2020年3月28日夕刻の総理記者会見を見る限りでは、この考え方から外れた政策展開はなかろうと判断されますが、具体論がみえてくるのは少し先であり、しっかりと注視していきたいと思います。