#調査に関するコンテンツ
2022.2.3
企業情報、運輸・流通、食品・飲料
コロナ禍の買い物行動アンケート調査:節約を強く意識している人の約6割が野菜・生鮮品や日用品の安さを重視
日本生活協同組合連合会(略称:日本生協連、代表理事会長:土屋 敏夫)は、この度「買い物行動についてのアンケート」の調査結果を取りまとめましたのでご報告いたします。
2021.12.24
自治体・公共機関
松戸市が『共働き子育てしやすい街ランキング2021』(調査:日本経済新聞社、日経xwoman) の総合編で、2年連続の1位を獲得!
千葉県松戸市は、株式会社日本経済新聞社と株式会社日経BPが運営する“あらゆる世代の働く女性を応援するWEBメディア”「日経xwoman(クロスウーマン)」が発表した『共働き子育てしやすい街ランキング2021』において、2020年に引き続き2年連続で総合編1位に選出されました。
2021.11.24
企業情報、食品・飲料
全国生協組合員意識調査:新型コロナ流行前後で商品購入姿勢に「ほとんど変化なし」が過半数。 在宅需要の増加が影響か、子育て世帯では4分の1が積極的に
日本生活協同組合連合会(略称:日本生協連、代表理事会長:土屋敏夫)は、この度「2021年度 全国生協組合員意識調査」の報告書概要版を取りまとめましたのでご報告いたします。
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- 生協
- COOP
- 全国生協組合員意識調査
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2021.10.7
健康・医療、旅行・観光・地域情報、自治体・公共機関
神戸市、新型コロナウイルス感染症の相談窓口 「後遺症相談ダイヤル」2021年11月1日(月)開設
新型コロナウイルス感染症の治療・療養後にも、倦怠感や息苦しさなどの一部の症状がみられる場合があります。また、後遺症は社会的に十分認知されていないこともあり、後遺症が理解されていないことによる偏見に悩む声も保健センターに寄せられています。
2021.9.29
環境・エネルギー、食品・飲料
エシカル消費意識調査 結果発表:過半数が「エシカル消費」に関心があると回答するも「価格・経済的負担増」(36.2%)が取り組みへの壁に
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2021.9.15
食品・飲料
「家計・くらしの調査」・「消費税しらべ」結果発表:ステイホームで食費増、外食費減。消費支出月額平均は17,000円減少
✓コロナ禍で交際費・娯楽費の出費を控えたためか、その他消費支出は減少 ✓消費増税の影響で税負担額が増加。低所得層ほど負担率が高く
2021.8.18
ビューティ・ヘルスケア・スポーツ
約半数の人が誤解! クールビズの目安“室温28℃”は「エアコンをつけるときの設定温度28℃」ではありません!【熱中症に関する意識・実態調査2021】
2021.8.5
健康・医療、旅行・観光・地域情報、自治体・公共機関
コロナ禍で外出の機会が減ったことにより 高齢者のフレイルが進行していることがわかりました
神戸市では、新型コロナウイルス感染症の流行により、高齢者の外出の機会が減ったことがどのような影響を与えているか、アンケート調査を実施しました。調査結果の概要と、その結果を踏まえた、本市のフレイル対策についてご紹介します。
2021.7.26
企業情報、教育・スキルアップ、自治体・公共機関
PR総研、拓殖大学防災教育研究センターと連携協定を締結
共同PR総研は、大学等外部研究機関との連携による広報・PRの価値向上に向けた活動に力を入れており、このほど、その一環として、防災・危機管理領域で優れた実績を誇る拓殖大学と連携することとなりました。