自治体・公共機関
2020.8.17
教育・スキルアップ、環境・エネルギー、自治体・公共機関
【#SDGsニュースpickup】2020年8月号
PR総研は、SDGsの「17 Goals」にちなみ、毎月17日に情報の発信や交流を中心とした取り組みを行っています
2020.8.17
企業情報、教育・スキルアップ、自治体・公共機関
【動画解説／PR総研所長 池田健三郎】SDGs ニュース ピックアップ（6）
2020年3月17日に記念日登録してスタートした「みんなで考えるSDGsの日」。 これ以降、毎月17日を軸に、「SDGs NAVI」（運営：株式会社マザーアース）のインタビュー取材を受ける形で、日本や世界のSDGsを巡る動きを動画解説でお届けします。
2020.8.11
ファッション・ライフスタイル、企業情報、自治体・公共機関
変容する 暮らしと働き方
新型コロナウイルス感染症の発生で、テレワークやオンライン診療などが急速に広まった。 この経験を経て、私たちの暮らしや働き方は今後どう変わるのか。
2020.8.10
旅行・観光・地域情報、自治体・公共機関
【NEWS LETTER しまねの観光案内書】NEWS！ 令和2年度「日本遺産」に益田市・大田市が新登録！
文化庁から発表された令和2年度「日本遺産」に、島根県から2件のストーリーが認定されました。新たに登録されたのは、益田市の「中世日本の傑作 益田を味わう～地方の時代に輝き再び～」と、大田市の「石見の火山が伝える悠久の歴史～“縄文の森” “銀（しろがね）の山”と出逢える旅へ～」の2件です。
2020.8.6
旅行・観光・地域情報、自治体・公共機関
【NEWS LETTER 島根の夏の最新情報】行きはワクワク・帰りはラクラク「おき得乗船券」発売中！
「ご縁の国」島根県では、観光事業のテーマとして「美肌」 「歴史・文化」「自然」「伝統芸能」を掲げ、さまざまな島根の情報を発信しています。夏の島根県のおすすめは、隠岐諸島での「OKIRAKU三昧！」、県内の大自然で「ネイチャリング三昧！」。
2020.8.3
企業情報、新聞・出版・放送、自治体・公共機関
SDGsと経済（8） 「withコロナの経済学」対談 配信開始
2020年6月に収録された、伊藤聡子さん（フリーキャスター・事業創造大学院大学客員教授）と池田健三郎（ＰＲ総研所長）との対談が、「独立メディア塾」において順次公開されます。
2020.7.17
旅行・観光・地域情報、環境・エネルギー、自治体・公共機関
【#SDGsニュース pickup】2020年7月号
最近の日本や世界のSDGsをめぐる動きをPRパーソンの視点で解説する【#SDGsニュースpickup】が始まりました！ PR総研は、SDGsの「17 Goals」にちなみ、毎月17日にSDGs関連情報の発信や交流を中心とした取り組みを行っています
2020.6.10
教育・スキルアップ、旅行・観光・地域情報、自治体・公共機関
海外での 日本研究の停滞
海外で日本を対象とする研究が停滞している。 各国の現状、また、その背景にあるものは何か。 海外での日本研究を維持・発展させるために、何が必要なのか。 各国で日本を対象に研究している第一線の研究者に聞いた。
2020.4.10
ビューティ・ヘルスケア・スポーツ、健康・医療、自治体・公共機関
認知症の人が自分らしく生きる社会に
高齢化の進展に伴い、認知症の人が増加している。 いまの社会に認知症の人が自分らしく暮らし続けられる準備は整っているだろうか。 早急の取り組みが求められている。 何が必要か議論する。
- NIRA
- わたしの構想
- 翁百合
- 岩坪威
- ペールエリック・ヘーグべリ
- Pereric
- Högberg
- 駒村康平
- 前川智明
- 下河原忠道
- 認知症
- 超高齢社会
- 2025年
- 後期高齢者
- 共生社会
- アルツハイマー病
- アミロイドβ
- 予防治療
- Dementia
- Forum
- X
- スウェーデン
- 社会の意識
- スティグマ
- ロールモデル
- ファイナンシャル・ジェロントロジー
- グレーゾーン期
- 認知症フレンドリー社会
- 資産管理
- 意思決定を支える
- 成年後見人制度
- 介護
- 認知症ケア
- ユマニチュード
- ケアコチ
- テクノロジー
- パスワード
- データベース
- ＡＩ
- バーチャル・リアリティ
- 寛容性
- 軽度認知障害
- 自立支援
- 介護制度
- ＶＲ認知症
2020.4.7
企業情報、自治体・公共機関
新型コロナウイルス対応の「緊急事態宣言」の直前に思うこと
本日2020年4月7日夕方、「緊急事態宣言」が出されますが、経済活動の殆どが「民間のもの」である以上、最大の危機管理は、内部留保活用などの「自助努力」にあると考えます。
2020.3.29
企業情報、自治体・公共機関
持続可能性を取り戻す対コロナ・ショック危機管理を考える ー 現金給付か、商品券配布か、それとも消費税率カットか…
議論百出の様相を呈している「コロナ・ショック」の危機管理政策。その要諦は、医学・疫学的対応を除けば （１）「最低限度の生活が脅かされる状況に陥った」方々に日々の生活面での持続可能性を回復させるセーフティネットの整備、 （２）日本経済全体の底割れを防ぐための広範な経済政策、の2点です。 これらを区別して各々着実に実施される必要があるでしょう。 2020年3月28日夕刻の総理記者会見を見る限りでは、この考え方から外れた政策展開はなかろうと判断されますが、具体論がみえてくるのは少し先であり、しっかりと注視していきたいと思います。
2020.3.26
企業情報、自治体・公共機関
PR総研所長 池田健三郎、大西一史 熊本市長と対談
PR総研所長の池田健三郎は、熊本市役所を往訪し、大西一史･熊本市長、遠藤洋路･教育長と対談しました。
