#危機管理に関するコンテンツ
2021.7.26
企業情報、教育・スキルアップ、自治体・公共機関
PR総研、拓殖大学防災教育研究センターと連携協定を締結
共同PR総研は、大学等外部研究機関との連携による広報・PRの価値向上に向けた活動に力を入れており、このほど、その一環として、防災・危機管理領域で優れた実績を誇る拓殖大学と連携することとなりました。
2021.5.17
企業情報、教育・スキルアップ
【広報の学校 講座案内】オンライン講座「炎上対策」
危機管理・炎上リスク対応の経験豊富な講師により、炎上の定義、パターン、炎上に関わる人的特徴、テーマ、背景、発生原因、拡大プロセスといった炎上に纏わる基礎知識と、炎上時の対応ミスによる二次炎上阻止や未然防止、発生時の炎上危機対策のポイントを実践的かつ具体的に解説します。
2021.4.19
企業情報、教育・スキルアップ
【広報の学校 講座案内】オンライン講座「入門 危機管理広報」
万一、重大事が発生しマスコミが殺到した時の対応はどうすべきか、具体的に緊急時のメディア対応はどうすればいいのか──本講座はこのようなニーズに応えて企業・団体の広報、総務、危機管理の責任者・担当者を対象にした、危機管理の基本と実践的なノウハウを習得する、危機対応能力向上のためのオンライン講座です。
2021.4.16
企業情報、教育・スキルアップ
【危機管理コラム】留意したい 「法的に正しいこと」と「世間が納得すること」との狭間・・・最近の企業不祥事をみて考えること
法的に正しいことさえすれば、企業の危機管理は足りるのか? 答えは「NO」です。 法的に正しいことをしていても、人間の心は常に正しいものを正しいとしてポジティブに受け入れてくれるとは限らないからです。 結果的に、「裁判には勝った。しかし会社はボロボロになった」では危機管理とはいえません。
2021.2.26
企業情報、新聞・出版・放送
【PR総研】報道関係者対象の調査「SDGs広報 2020年の振り返りと2021年の展望」 結果について
■調査期間: 2020 年 12 月 18 日~ 2021 年 2 月 11 日 ■調査の対象:テレビ・新聞・雑誌・ラジオ・Web 等、報道関係者(136 名より回収)
2020.12.15
企業情報、新聞・出版・放送
【 日経ビジネス「謝罪の流儀2020 」にコメント掲載】PR総研所長 池田健三郎
以下は日経ビジネスオンライン(2020年12月15日公開)のリードより — 「経営の神様」と呼ばれる松下幸之助氏が、岐路に立たされていた松下電器産業(現パナソニック)を救ったきっかけも「謝罪」だった。過去の謝罪を振り返りながら、「謝罪の心得」を解き明かす —
2020.5.1
企業情報
SDGsと経済(5)「SDGsを踏まえたショッピングセンターの危機管理広報の要諦とは何か」(PR総研所長が寄稿)
PR総研所長 池田健三郎 は、一般社団法人日本ショッピングセンター協会(略称JCSC、東京都文京区)が発行する月刊誌「SC JAPAN TODAY」2020年5月号に寄稿しました。
2020.4.7
企業情報、自治体・公共機関
新型コロナウイルス対応の「緊急事態宣言」の直前に思うこと
本日2020年4月7日夕方、「緊急事態宣言」が出されますが、経済活動の殆どが「民間のもの」である以上、最大の危機管理は、内部留保活用などの「自助努力」にあると考えます。