#未来に関するコンテンツ
2023.3.31
食品・飲料
「飲んで 未来へつなごう 日本の酪農」応援キャンペーン
コープデリ生活協同組合連合会と会員生協は、牛乳・乳製品の消費拡大を通じて酪農生産者を支援するため、「飲んで 未来へつなごう 日本の酪農」応援キャンペーンを実施しています。本キャンペーンの一環として、4月3日(月)より会員生協の宅配サービスにて、牛乳・乳製品の消費を促すプロモーションを実施します。
2023.2.21
環境・エネルギー、食品・飲料
「美ら島応援もずくプロジェクト」寄付金贈呈式を開催
コープデリ生活協同組合連合会と会員生協は、沖縄県伊平屋村(いへやそん)で生産されるもずくの利用を通じて、伊平屋村の自然環境保全に役立てる活動「美ら島応援もずくプロジェクト」で集まった154万8,758円(対象期間:2021年8月度~2022年7月度)を、「美ら島応援基金」に寄付いたしました。
2023.2.17
新聞・出版・放送、環境・エネルギー
テレビCM「未来へつなごう」を2月20日(月)より放送 ナレーションには声優の早見 沙織さんを起用!!
コープデリ生活協同組合連合会(本部:埼玉県さいたま市、理事長:土屋敏夫、会員生協:関東信越6生協)は2月20日(月)より「未来へつなごう」をスローガンとしたテレビCMを放映いたします。
2022.6.14
広告・デザイン・アート、旅行・観光・地域情報、製造・建築
イタリアデザイン界を代表する建築家による展覧会 「EARTH STATIONS by AMDL CIRCLE ミケーレ・デ・ルッキと未来を共有する建築」開催
神戸市の都市戦略「デザイン都市・神戸」の拠点施設である「デザイン・クリエイティブセンター神戸(KIITO)」では、創造性を育むさまざまな活動に取り組んでいます。この取り組みの⼀環として、次のとおり展覧会を開催いたします。
2022.4.7
ネットサービス、旅行・観光・地域情報、自治体・公共機関
自治体初の取り組みなどが番組内で紹介 「加古川市のスマートシティの取り組み」
兵庫県加古川市(市長 岡田 康裕)は、株式会社アイガー(代表取締役:木田 裕士 所在地:東京都千代田区)が制作・配信するインターネット番組「MONOSASHI」に協力し、岡田市長による加古川市のスマートシティの取り組みの解説などが同番組内で紹介され、4月1日よりYouTubeにて配信されました。
2021.10.4
教育・スキルアップ、旅行・観光・地域情報、自治体・公共機関
神戸市が地域と取り組む子どものセーフティネット こども・若者ケアラー同士の交流・情報交換の場「ふぅの広場」2021年10月9日(土)開設決定
神戸市は、こども・若者ケアラー同士の交流・情報交換の居場所づくり、『ふぅのひろば』を2021年10月9日(土)にオープンいたしました。気軽に集えて、交流・情報交換ができる(月1回程度)場として、これからも子どもの成長過程を通して切れ目のない支援を実施し、子育てしやすい環境づくりに取り組んでいきます。
2021.8.10
自動車・乗り物、自治体・公共機関、金融・保険
スマートシティをファイナンスする
スマートシティを一過性のプロジェクトに終わらせず、息の長いプロジェクトに育てるために、金融機関はどのように力を発揮できるのか。
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2021.7.22
健康・医療、旅行・観光・地域情報、自治体・公共機関
「子どもの孤独・孤立」にも対応 !神戸市が地域と取り組む子どものセーフティネット すべての子どもたちの輝く未来を、行政と地域で創る
神戸市では、子どもの成長過程を通して切れ目のない支援を実施し、子育てしやすい環境づくりに取り組んでいます。
2021.4.30
教育・スキルアップ、旅行・観光・地域情報、自治体・公共機関
全国で課題「ヤングケアラー」神戸市が支援プロジェクト始動
神戸市は、家族の世話や介護を行う18歳未満の子ども、通称「ヤングケアラー」の支援に向けたプロジェクトチームを2020年11月に発足。具体的な施策検討と取り組みを紹介します。
2021.3.12
企業情報
日本生協連 子どもの貧困問題について地域で考え理解を深める「子どもの未来アクション」、3年間の活動成果と21年度方針を発表
日本生活協同組合連合会(略称:日本生協連、代表理事会長:本田英一)は、子どもの貧困問題について地域で考え理解を深める「子どもの未来アクション」が今年4月で活動開始から4年目を迎えることから、過去3年間の取り組みの成果と2021年度方針を取りまとめましたので、発表いたします。
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2020.10.12
企業情報、自治体・公共機関
組織と個人をリ・アジャストする
テレワークなど、ICT を活用した新しい働き方が始まった。 ICT によるコミュニケーションの変化は、組織と個人にどんな変革をもたらすのか。 また、未来の組織像はどうなるのか。 ポストコロナを見据えた組織と個人の変革のあり方を問う。
2019.10.10
コンピュータ・通信機器、自治体・公共機関、農林水産
ITに託す日本の未来
少子高齢化が進む日本。社会・産業の担い手不足、地域におけるインフラの老朽化、医療の地域格差など、解決すべき課題が山積している。 そうした中、ITの活用で、課題を乗り越えようとするさまざまな試みが始まっている。 ITを活用して切り拓く未来を展望する。
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